基本的な方針・ねらい
文理融合の視点から,企業経営に必要な基本知識・技術を学んで,経営課題を定義し課題の解決案を提案するための問題解決能力と提案力を養成する。具体的には,就職内定先のニーズに応じて,企業経営におけるデータマイニングの応用,経営情報システム開発などを研究テーマとして,関連資料を収集・学習しながら,卒業研究論文を完成していく。しっかりした理工基礎を身につけ,また管理職に必要な経営センスをもち,多種な企業に就職できる理魂文才型の人材育成を目指す。
過去の卒論テーマ
2023年度
- BERTの皮肉テキスト分類性能とその振る舞いについての考察
- テキストによる感情分析の精度向上のための研究
- 機械学習による信用格付モデルの構築と重要指標の考察
- オンライン広告に対する地方若者の特性分析
- ARIMA系時系列分析モデルを用いた家具の売上予測
2022年度
- 多変量解析を用いた福祉・医療業界の財務状況分析
- 部品表認識へのOCR技術の応用に関する研究
- 多変量解析手法を用いた教育・研修サービス業界および株式会社JAICの財務データ分析
- 顔認証機能をもつタイムカードシステムの開発
2021年度
- データマイニングによる小売企業の比較
- 東北地方の所得に関する要因分析
- 正規化手法による業種間の比較可能性の考慮と企業格付けモデルへの影響の調査
- 近年IPOを行なった情報通信業に属する企業の財務分析
2020年度
- 最低賃金の影響要因分析
- 財務データ解析による技術者派遣企業の比較と業界分析
- セル生産における低効率作業者の識別に関する研究
2019年度
- 新規就農者に関する要因分析
- 多変量解析を用いた建物火災の地域特性分析
- スマホ決済に関する意識調査分析
- 書籍の利用率とメディア選択の要因分析
2018年度
- 地方銀行の経営指標比較,経営戦略に関する研究
- 県別自動車登録台数と要因分析
- インバンド誘致に関する地域差の比較
2017年度
- 開業率の地域格差とその影響要因分析
- Five Factor Modelに基づいたセル生産における作業者の適性評価と外れ値の影響解析
2016年度
- 都道府県別の受信料支払率の格差と関連要因分析
- パチンコホール企業の経営戦略に関する研究
- 福島県における温泉地の誘客要因分析
- Five-Factor Modelに基づくセル生産における適性に関する研究
- お弁当の外観印象での嗜好モデル構築
- 出生率の地域格差分析
- サポートベクターマシン手法を用いた企業の倒産予測
2015年度
- サポートベクターマシン手法を用いた企業の信用評価
- セル生産における作業者の適性に関する解析
- セル生産における作業者の持続性に関する研究
- セル生産システムにおける非正規雇用について
- 不均衡データ問題を考慮した信用格付判別モデル構築と重要指標の考察
2014年度
- セル生産における作業短縮率と作業者の特性との関連に関する解析
- 多変量解析を用いた宮城県の市町村の地域活性化に関する解析
- 多変量解析を用いた建物火災の分析
- 因子分析を用いた福島市の地域経済の潜在要因に関する解析
- 開業率の地域格差が生まれる要因分析
2013年度
- セル生産における学習効果の解析
- 多変量解析を用いた信用格付
- 決定木を用いた信用リスク評価
- 統計解析手法を用いた企業の倒産兆候分析
- ニューラルネットワークを用いた信用格付け
2013年度
- 指数平滑法による需要予測
- カントリーリスクを中心に見た東アジアに進出した日系企業の特徴
- オンラインゲームメーカーの経営戦略に関する研究
- データマイニングを用いた少子化の研究
- 金融機関における信用リスクの研究
2012年度
- 企業リスクから考える災害時業務マニュアルの研究
- データマイニングを用いた販売実績分析に関する研究
- 集団学習を用いた企業の信用評価
- 東日本大震災による災害廃棄物処理に関する考察
- クラウドサービスの機能比較に関する研究
2011年度
- 都道府県別医療費の格差分析
- データマイニングを用いた犯罪統計分析に関する研究
- 多変量解析手法を用いた失業問題の研究
- 清涼飲料メーカーの経営戦略に関する研究
- ニューラルネットワークを用いた企業信用リスク評価
2010年度
- データマイニングを用いた自動車販売戦略に関する研究
- 企業の信用評価手法について
- 都道府県別大学進学率格差とその要因
2009年度
- セル生産方式の発展と課題――インドネシアへの適用を視野に
- ダイレクトマーケティングにおける定量解析手法の活用に関する海外研究の動向
- 食肉販売店の経営戦略研究
- Webデータベースシステムの設計と開発
- 中小企業信用評価手法とシステム開発